極めて大きな岐路に立つ新聞社

今回は、少しマジメな話を投稿（いきなり初日からまじめな記事を書くと、もたないのは分かっているけど(^_^;)）

さて、今この瞬間は、ビジネスでミシガン州はグランドラピッズというところに来ている。

ひょんなことから昨年秋頃にこのプロジェクトがとれて、それからというもの世界中を飛び回っている。もともと、それまではそこまでグローバルに飛び回るようなクライアントはいなかった（多少はいた）のだが、本当に海外出張が増えた。特に、このクライアントは、アメリカだけでなく世界各国（例えばロシアのサンクトペテルブルグなど）に関係会社があるため、マイレージが本当に勢いよく貯まる(^o^)

こういう生活には、インターネットは本当にありがたい。最近、感じるインターネット関連のありがたさの１つに『日経新聞の電子版サービス』がある。今までだと海外出張中は、せいぜいインターネット上にある各種ニュースサイトをサーフィンする程度が精一杯だった。けれど、この電子版サービスのお陰で、日本の外にいてもあたかも手元に日経新聞が配達されたかのようにニュース記事を読める。

このサービスを受けるために従来の月額費用に＋1,000円払うことになったのだが、個人的にはむしろお得感がある。オンラインで配信するサービスにお金をチャージできる・・・という日経新聞の戦略はドンピシャリ当たっているわけだ。

一方、毎日新聞はiPhoneアプリを通じて、だいぶ前からオンラインでの新聞記事の無料配信を行っている。最近、朝日新聞や読売新聞も無料配信をスマートフォン向けに開始したと聞く。ユーザとしてはありがたいが、果たしてこれが各新聞社にとってありがたいこと（収益の増加につながる）かどうかは疑問が残る。オンラインサービスを有料化した日経新聞の戦略と対照的に写る。

実は毎日新聞と似たようなことをアメリカの『ニューヨーク・タイムズ』がやっている。2007年9月に『ニューヨーク・タイムズ』のウェブ・サイトである NYTimes.com においてそれまで有料にしていたサービスの全面無料化にした。しかしながら、現時点では収益も減りこの動きは失敗に終わったというのが大方の見方だ。

そこに来てiPadがアップル社から発売された。このデバイスの発売は、電子媒体での購読を促しそうな気配だが、既に無料でニュース配信を行っている新聞社は、オンラインサービスを有料化に切り替えない限り、この恩恵を収益に換えづらいように見える。

手軽にこのようなモバイルデバイスで読めるようになる環境は、大きな付加価値だ。無料にして広告で稼ぐ方法にするよりも、オンラインでチャージする方法を模索するほうが正しいように見えるが、どうなのだろう。

それとも「新聞記事にお金を払ってもらうというビジネスモデル自体が、もう機能しなくなっている」・・・と結論づけてしまうべきなのか・・・。

いずれにしても、テクノロジーの発展にビジネスモデルの変化を迫られる新聞社は、生き残りの岐路に立たされているなぁ、とつくづく思う。